圧縮強度試験コンクリート試験方法基準

圧縮強度試験コンクリートの基準と方法

あなた、28日待たずに進めると是正費が増えます。

この記事の要点

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試験は数字の見方が重要

圧縮強度は最大荷重だけでなく、供試体寸法、養生、材齢、試験条件まで見て初めて判断できます。

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28日強度が基準になる理由

JISでは材齢指定がない場合に1週、4週、13週が目安とされ、実務では28日強度が判断の中心になりやすいです。

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リフォームでの確認不足は高くつく

推定値だけで安心すると、後で補修、工期延長、説明トラブルにつながるため、試験結果の根拠確認が欠かせません。

このページの目次

圧縮強度試験コンクリートの基準と方法

圧縮強度試験コンクリートの方法と供試体

圧縮強度試験は、硬化したコンクリートの供試体に荷重をかけ、壊れる直前の最大荷重から強度を求める試験です。数字だけ見ると単純ですが、実際は供試体の直径や高さ、置き方、載荷速度まで決まっています。ここが大事ですね。

JIS A 1108では、供試体はJIS A 1132に基づいて作製し、所定の養生が終わった直後の状態で試験できるようにする、とされています。乾燥状態や温度で強度が変わることがあるためです。つまり状態管理です。

試験前には直径を中央部で直交2方向から測り、その平均値を使います。高さも測ります。さらに供試体は、中心軸が加圧板の中心と一致するよう、直径の1%以内の誤差で置く必要があります。少しのズレでも結果に影響しうるので、現場感覚だけで「だいたい真ん中」は危険です。

荷重のかけ方にも基準があります。圧縮応力度の増加は毎秒0.6±0.4N/mm2です。早すぎても遅すぎても比較しにくくなるので、設備と手順が整った試験所での実施が前提になります。これが原則です。

圧縮強度試験コンクリートの28日強度と基準

リフォームで既存躯体や増し打ち部分を考えるとき、よく出てくるのが「28日強度」です。これは何となく決まっているわけではなく、実務上の品質確認の中心になっている数字です。結論は28日です。

JIS A 1108では、試験を行う供試体の材齢が指定されていない場合、1週、4週、13週、またはいずれかとされています。4週は28日前後なので、一般に言う28日強度と重なります。住宅の土間や基礎補修でも、このタイミングの強度確認は判断材料として使いやすいです。

福島県の技術資料では、共通仕様書上、1回の試験に用いる供試体は3本で、1回の試験結果は指定した呼び強度の85%以上、さらに3回の試験結果の平均値は指定した呼び強度以上であることが求められると整理されています。1本だけ良くても安心できないということですね。

ここを知らずに、1本だけの結果や口頭説明だけで「十分強いはず」と判断すると危険です。たとえば増築部の土間やガレージ床で不具合が出ると、後から斫り直しや再施工で数十万円単位の出費になることもあります。痛いですね。

圧縮強度試験コンクリートで見落としやすい注意点

意外と知られていないのが、試験機と供試体の間にクッション材を入れてはいけない、という点です。JISでは直接密着が原則で、例外は附属書Aのアンボンドキャッピングだけです。つまり例外つきです。

アンボンドキャッピングは、ゴムパッドと鋼製キャップを使って端面の凹凸を調整する方法です。ただし万能ではありません。JIS A 1108の附属書Aでは、適用範囲は圧縮強度10〜60N/mm2の供試体で、ゴムパッドの厚さは10mm、硬さが未使用時より2を超えて低下した場合は交換が必要とされています。

この数字は、リフォーム検討中の読者にも関係します。試験を外注するとき、報告書だけでなく、どんな方法で端面調整したのか、供試体に欠陥がなかったのかを確認するだけで、後の説明責任がかなり変わります。確認項目が条件です。

また、JISでは損傷や欠陥があり、試験結果に影響すると考えられる供試体は、試験を行わないか、その内容を記録するとされています。ひびや欠けがあるテストピースの数値をそのまま採用すると、良くも悪くも誤解を生みます。そこに注意すれば大丈夫です。

圧縮強度試験コンクリートとリフォームの費用リスク

リフォームでは、新築ほど試験が当たり前ではない場面もあります。だからこそ、確認した人と確認しなかった人で差が出ます。意外ですね。

たとえば駐車場の土間、門柱基礎、増築の基礎立ち上がり、重い機器を置く床などは、見た目がきれいでも内部の品質は別問題です。表面だけ整っていても、強度不足なら沈み、割れ、クレーム、再施工につながります。見た目と強度は別です。

福島県の資料では、28日強度の試験結果を満足する必要があり、推定式による28日推定強度を認める記載はないと明記されています。さらに、工程上28日確認が難しい場合は受発注者協議が必要で、協議がないと工事完成と認められない場合があるとされています。推定だけは危険です。

リフォームの施主側でも考え方は同じです。工期短縮を優先して確認を省くと、後で「想定より弱かった」「説明を受けていない」という話になりやすいです。その対策としては、コンクリート打設や補修を伴う工事前に、強度確認の有無を見積書か打合せメモに1行残す、この行動がもっとも簡単です。メモだけ覚えておけばOKです。